原子爆弾の洗礼を受けた日本が、戦後、｢自主・民主・公開｣の３原則のもとに、原子力平和利用に成功し、原子力産業が健全に発展してきたのは、大山 彰、向坊 隆などの先生方が中核となり、原子力委員会並びに当時の科学技術庁を中心とする｢官｣、日本原子力学会を中心とする｢学｣、それに日本原子力産業会議を中心とする｢産｣の組織が、一致協力して努力を積み重ねてこられた｢産・学・官｣の協調が大きな要因であったと考えます。
　大気中の二酸化炭素濃度は刻々と増え続けており、地球温暖化が心配される21世紀に、人類が頼りにできるエネルギー源は、二酸化炭素を発生しない原子力と水素と考えられますが、日本で、これから利用が始まる水素エネルギーについても、この原子力産業発展の故事に習い、｢産・学・官｣が一致協力して、その普及・拡大に努力しなければならないと考えます。
　日本では、水素エネルギー利用に関する｢学｣については、多年にわたり横浜国立大学を中心とする｢水素エネルギー協会｣が、その任にあたってこられました。また｢官｣の部分は総合科学技術会議を頂点に、経済産業省が中核となって水素利用技術の開発・普及に注力しておられます。残る｢産｣の部分を担う組織が必要と考え、発起人一同相い寄りこのたび｢日本水素エネルギー産業会議｣を設立することといたしました。
　太陽、風力、水力など地域の自然エネルギーや、原子力など多様な1次エネルギー源から作ることができ、燃料電池などクリーンで効率の良い利用が可能な、水素エネルギー社会の構築を目指して、多くの方のご賛同、ご協力を頂けますれば有り難く存じます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2005年8月24日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平田　賢